ソフトウェアエンジニアの日本の年収をルピーで：手取り試算（2026年）
日本のソフトウェアエンジニアの年収から所得税・住民税・厚生年金・健康保険を差し引いた手取りを、2026年の料率とインド準備銀行の参照レートでルピー換算（年収600万〜1,200万円の試算）。
要点
- 950万円TokyoDev 2025年調査のソフトウェア開発者の年収中央値（出典）
- 694万円年収950万円の2年目以降の手取り（当サイト試算、住民税込み）
- 420万ルピー上記の手取りをルピー換算（₹42.0 lakh）
- ₹60.42／100円換算レート：RBI参照レート（2026年10月29日）（出典）
日本の給与からは、社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）と所得税が毎月差し引かれ、2年目からは住民税も差し引かれます。以下では、2026年の料率を使って年収600万〜1,200万円の手取りを試算し、ルピーに換算しました。
日本のソフトウェアエンジニアの年収
公的統計：賃金構造基本統計調査
厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査（2026年3月24日公表）によると、「ソフトウェア作成者」（企業規模10人以上）の平均は、年齢37.1歳、きまって支給する現金給与額 月39万800円（うち所定内給与額 35万6,800円）、年間賞与その他特別給与額 109万5,100円です（厚生労働省・e-Stat）。月額×12＋賞与で計算すると約578万円になります（当サイトによる計算）。
- 企業規模1,000人以上のソフトウェア作成者：月41万8,600円、賞与138万5,900円（同じ計算で約641万円）
- 「システムコンサルタント・設計者」：月54万2,100円、賞与238万5,200円（同じ計算で約889万円）
「きまって支給する現金給与額」には残業代などの所定外給与が含まれます。
開発者アンケート：TokyoDev 2025
日本で働く開発者を対象とした TokyoDev の2025年調査では、年収の中央値は950万円でした。日本に本社がある企業では850万円、外資系企業の日本法人では1,150万円、日本法人を持たない企業では1,350万円です。経験年数別では、1〜3年 520万円、4〜6年 630万円、7〜9年 940万円、10〜12年 1,100万円でした（TokyoDev 2025、TokyoDev 解説記事）。任意回答のアンケートで、英語で働く開発者や外資系企業の回答が多い点にご注意ください。2026年版の結果はまだ公表されていません。
なお、現在 JapanSetu に掲載中の求人 68 件のうち、求人票に年収を明記しているのは 0 件です。年収は応募先企業に直接ご確認ください（求人一覧）。
給与から差し引かれるもの
| 項目 | 本人負担 | 出典 |
|---|---|---|
| 健康保険（協会けんぽ東京） | 標準報酬月額の9.85%を労使折半（本人4.925%）。2026年3月分から。40〜64歳は介護保険料1.62%が加わり計11.47% | 協会けんぽ |
| 子ども・子育て支援金 | 0.23%を労使折半（本人0.115%）。2026年4月分から | 協会けんぽ |
| 厚生年金保険 | 18.300%を労使折半（本人9.15%）。標準報酬月額の上限は65万円（第32級） | 保険料額表 |
| 雇用保険 | 一般の事業で賃金の5/1,000（令和8年度。令和7年度は5.5/1,000） | 厚生労働省 |
| 所得税 | 課税所得に5〜45%の超過累進税率、さらに復興特別所得税として所得税額の2.1% | 国税庁 No.2260 |
| 住民税 | 前年の所得に対して原則10%（道府県民税4%・市町村民税6%）＋均等割4,000円＋森林環境税1,000円。1月1日に住所がある市区町村が課税 | 総務省 |
令和8年分の控除
- 給与所得控除：最低74万円（令和8年分）。給与収入660万円までは収入×20%＋44万円、850万円までは収入×10%＋110万円、850万円超は上限195万円（国税庁 No.1410）。
- 基礎控除（所得税）：令和8年分・9年分は、合計所得金額489万円以下（給与収入のみなら665万5,556円以下）で104万円、489万円超655万円以下（給与収入850万円まで）で67万円、655万円超2,350万円以下（給与収入2,545万円まで）で62万円（国税庁 No.1199、国税庁 改正のあらまし）。改正は2026年12月1日に施行され、年末調整で精算されます。
- 基礎控除（住民税）：43万円（合計所得金額2,400万円以下）。調整控除は最低2,500円（板橋区）。
年収別の手取り試算
前提：単身・扶養なし・40歳未満（介護保険料なし）、東京都の協会けんぽ加入、賞与なしで12か月均等払い、その他の控除なし。「1年目」は住民税がかからない年（1月1日時点で日本に住所がなかった年）を想定しています。換算レートは RBI 参照レート ₹60.42／100円（2026年10月29日）。
| 年間（円） | 600万円 | 850万円 | 950万円 | 1,200万円 |
|---|---|---|---|---|
| 額面のルピー換算 | 363万ルピー | 514万ルピー | 574万ルピー | 725万ルピー |
| 健康保険 | 30万円 | 42万円 | 47万円 | 58万円 |
| 子ども・子育て支援金 | 6,900円 | 9,800円 | 10,900円 | 13,500円 |
| 厚生年金保険 | 55万円 | 71万円 | 71万円 | 71万円 |
| 雇用保険 | 3万円 | 4万円 | 5万円 | 6万円 |
| 所得税（復興特別所得税込み） | 15万円 | 52万円 | 73万円 | 124万円 |
| 住民税（2年目から） | 31万円 | 50万円 | 59万円 | 83万円 |
| 手取り：1年目（住民税なし） | 497万円 300万ルピー | 679万円 410万ルピー | 754万円 455万ルピー | 939万円 567万ルピー |
| 手取り：2年目以降 | 466万円 282万ルピー | 630万円 380万ルピー | 694万円 420万ルピー | 856万円 517万ルピー |
| 2年目以降の月額手取り | 39万円 23万ルピー | 52万円 32万ルピー | 58万円 35万ルピー | 71万円 43万ルピー |
年収の選び方：600万円は企業規模1,000人以上のソフトウェア作成者の平均（約641万円）に近い水準、850万円は TokyoDev 調査の日本本社企業の中央値、950万円は全体の中央値、1,200万円は外資系日本法人の中央値（1,150万円）に近い切りのよい額です。
試算の前提と限界
- 給与収入660万円未満の給与所得控除は、国税庁の「給与所得の金額の計算表」（別表第五）ではなく計算式で近似しています（600万円の列が該当）。
- 大企業の多くは独自の健康保険組合に加入しており、保険料率は協会けんぽと異なります。賞与がある場合、社会保険料の計算も変わります。
- 毎月の源泉徴収額は概算で、1年分の所得税は年末調整で精算されます。ふるさと納税・iDeCo・扶養控除などは含めていません。
- 日本以外（インドなど）での課税関係は含めていません。インドでの居住者区分と課税については、インドの公認会計士（CA）にご確認ください。
ルピー換算について
換算には、インド準備銀行（RBI）の JPY/INR 参照レート ₹60.42／100円（2026年10月29日）を使用しました。参照レートは FBIL が算出・公表しています（RBI参照レート・アーカイブ、FBIL）。為替は日々変動するため、最新のレートで計算し直してください。実際の送金では銀行等の為替手数料がかかります。
帰国時の年金（脱退一時金）
厚生年金に加入していた外国籍の方が日本を出国した場合、一定の条件のもとで脱退一時金を請求できます。請求は日本に住所を有しなくなった日から2年以内に行う必要があります（日本年金機構）。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種（小分類）別 第1表（e-Stat、2026年3月24日公表）
- TokyoDev「Japan Developer Survey 2025」結果
- TokyoDev「Software developer salaries in Japan」
- 全国健康保険協会（協会けんぽ）東京支部「令和8年度の保険料率」
- 協会けんぽ 令和8年3月分からの健康保険・厚生年金保険の保険料額表（東京都）
- 厚生労働省「令和8年度の雇用保険料率について」
- 国税庁 タックスアンサー No.1410 給与所得控除
- 国税庁 タックスアンサー No.1199 基礎控除
- 国税庁「令和8年度税制改正による所得税の基礎控除の見直し等について」（源泉徴収のあらまし）
- 国税庁 タックスアンサー No.2260 所得税の税率
- 総務省「個人住民税」
- 板橋区「住民税の所得控除」（令和8年度）
- インド準備銀行（RBI）参照レート（JPY/INR）アーカイブ（MSEI）
- Financial Benchmarks India（FBIL）
- 日本年金機構「脱退一時金」
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